医療保険で訪問看護を使う条件（指示書・制度区分の基本）

医療保険の訪問看護は、主治医の「訪問看護指示書」等の医学的指示に基づき提供されます。年齢や状態によっては介護保険が優先される場合があるため、どちらの制度で使うかは要件確認が必要です。迷う場合は主治医・ケアマネ等と制度区分を先に整理すると安全です。

この記事のポイント

医療保険と介護保険の“優先”の考え方

訪問看護を利用する際、ご自身で「医療保険を使いたい」と自由に選べるわけではありません。国のルールに基づき、年齢や病状によって適用される保険が自動的に振り分けられます。

以下に該当する方は、原則として介護保険の利用が優先となります（要介護認定等の申請が必要です）。

以下の条件に当てはまる場合は、医療保険での訪問看護となります。

40歳未満の方	年齢を問わず、医師の指示書があれば医療保険の対象です（小児〜若年層など）。
要介護認定がない方	40歳以上でも、要支援・要介護の認定を受けていない（非該当）場合は医療保険となります。
別表第7・第8 （難病等）	厚生労働大臣が定める疾病（難病、末期がん等）の方は、65歳以上でも医療保険が適用されます。
特別訪問看護指示書	退院直後や病状が悪化した際、主治医から一時的に交付される指示書がある期間（原則14日以内）は医療保険に切り替わります。
精神科訪問看護	精神科訪問看護指示書による利用は、原則として医療保険が適用されます（認知症を除く）。

どの保険を使うにしても、訪問看護の開始には「主治医による訪問看護指示書」が絶対に必要です。これは「看護師などが訪問してケアを行ってもよい」という医学的な許可証のようなものです。

かかりつけの医師（主治医）が作成します。訪問看護ステーションの看護師が勝手に判断して訪問することはできません。

受診・紹介状が必要なケース

指示書を書いてもらうには、その医師の診察を受けている必要があります。

長い間受診していない場合：改めて受診をお願いすることがあります。
転居などで主治医が決まっていない場合：まずは近隣の病院・クリニックを受診し、訪問看護の利用を相談する必要があります。その際、前医からの「紹介状（診療情報提供書）」があるとスムーズです。

医療保険で訪問看護を始める場合の一般的な流れです。当ステーションでは、書類の手配などをサポートしています。

STEP 1 お問い合わせ・相談
まずはステーションにご相談ください。現在の状況（年齢、病気、主治医の有無など）をお伺いし、利用可能な制度の目安をお伝えします。
STEP 2 主治医へ連絡・指示書依頼
主治医に「訪問看護を利用したい」旨を伝え、指示書の作成を依頼します。ステーションから医師へ依頼書を送付して調整することも可能です。
STEP 3 契約・初回訪問日の調整
指示書が届いたら、ご自宅等で重要事項の説明と契約手続きを行います。ご本人・ご家族と話し合い、訪問スケジュールを決定します。
STEP 4 訪問看護の開始
医師の指示とケアプラン（計画）に基づき、看護師やリハビリスタッフが定期的に訪問します。

スムーズに開始するために、最初のご相談時に以下の情報を整理しておくと安心です。

「自分が使えるか分からない」という方は、お手元に保険証をご用意の上、以下をお知らせください。

まずは「医療保険で使えるか」を一緒に確認しましょう

制度区分や書類の要件は状況で変わる場合があります。
ご相談時に、年齢・保険の種類・主治医の有無などを整理し、開始までの流れを一緒に確認します。

原則として選べません。利用者の年齢や病気の種類によって、国のルールでどちらの保険が適用されるか優先順位が決まっています。

利用には「訪問看護指示書」が必要なため、まずは受診して主治医を決める必要があります。紹介状等がない場合は、当ステーションから受診先のご相談も可能です。

出典・参考情報